高配当株投資 高配当株投資でも成長していく銘柄に投資できる可能性 ～その１～
高配当株投資と聞くと、安定的に配当を出す銘柄ということでそのポートフォリオがほぼ成熟株或は低成長株で占めらると考えがちですが、必ずしもそうではありません。
高配当株投資 
税金、社会保険など。 高配当株投資を推奨してますが、ジュニアNISAが気になる今日この頃【今年からならジュニアNISAはアリ】
子供が18歳になるまで（正確には、3月31日時点で18歳である年の前年12月31日まで）、基本引き出すことができないということで不評だったジュニアNISA。あまりに不評で2023年で制度が廃止されることになっています。
9434 ｿﾌﾄﾊﾞﾝｸ 高配当株 9434ソフトバンクをどう考えるか。
もりっこ。おはようございます☆もりっこ。です。9434ソフトバンクについてちょっと興味が出てきました（ソフトバンクグループではありません）。まだ細かく見ていないので、今日は雑感レベルです。尚これら銘柄への投資を推奨するものではありません。投...
税金、社会保険など。 株主優待の税金 会社側
以前株主優待を貰った場合の税金について書きました。今回は株主優待を実施している会社側の処理についてです。ただ個人投資家にとっては少々マニアックな内容で、会社の経理に携わったことがないと？？な内容かもしれないので概略だけサラっといきますね。株...
8898 ｾﾝﾁｭﾘｰ21 高配当株投資 銘柄分析 8898センチュリー２１・ジャパン
今回の高配当株銘柄分析は、8898センチュリー２１・ジャパンについて。不動産業の中にも配当利回りの高い会社はありますが、どちらかというとマンション販売の会社が多い感がありとても景気に左右されるので安定感があまりありません。そんな中このセンチ...
経済的自立、人生、思考の話。 お金の教育が欠けている。例えば歴史を学ぶ上で。
最近、そんな歴史についてお金の知識を踏まえて（より具体には金融や財政の観点を加えて）見直すともっともっと面白いことを知りました。
税金、社会保険など。 税務調査が再開されるようです。
先日報道されましたが、コロナの影響で４月以降新規調査を中止していた税務署の税務調査、この10月より再開されるようです。コロナで中止の訪問税務調査、国税が10月から再開高配当株投資をはじめとする個人投資家にとっては、あまり馴染みのない方が多い...
9432 NTT 日本電信電話 高配当株銘柄 NTT株主として想うこと NTT－ドコモのTOB
2020年9月29日にNTTによるドコモ株のTOBが発表されました。私の高配当株に何してくれるー、と言いたいところですが、今回はNTT株主としての目線で思うことを。
9432 NTT 日本電信電話 高配当株銘柄ドコモ株主として想うこと NTT－ドコモのTOB
2020年9月29日にNTTによるドコモ株のTOBが発表されました。私の高配当株に何してくれるー、と言いたいところですが、今回はドコモ株主としての目線で思うことを。TOB概略TOBの概略。目的：ドコモの完全子会社化（全株取得）買付期間：20...
投資用語解説 投資用語解説 TOB
NTTがドコモ株式をTOBにより取得するということになりました。私もNTTもドコモも高配当株投資の一環で保有しています。今回のNTT及びドコモの個別事案に関しても思うことや書きたいことはあるのですが、両社のIRをまだ目を通し切っていないので...
2914 JT日本たばこ産業 高配当株投資 銘柄分析 2914ＪＴ
高配当株投資では避けては通れない！？ JT日本たばこ産業について改めて調べてみました。
投資用語解説 高配当が待ち遠しい！？ 投資用語解説 権利確定日 権利付最終日 権利落ち日
配当や優待を目的として投資する場合に知っておいた方が良い権利確定日、権利付き最終日、権利落ち日について。権利確定日、権利付き最終日、権利落ち日について基本的な概念。権利確定日、権利付き最終日、権利落ち日の基本的な概念は以下の通り。①権利確定...
高配当株投資 高配当株投資のメリット
前回、高配当株投資のデメリットをお伝えしました。様々な欠点はありつつも私が高配当株投資を行っている理由について。それでも高配当株投資を行う理由譲渡損益を気にしないことが可能。私が行っている高配当株投資については、購入時にある程度銘柄選定を行...
高配当株投資 高配当株投資のデメリット
私は高配当株投資を推奨し実践しています。世の中には高配当株投資を推奨される方も多くいます。有効な投資方法とは思いますが、忘れてはいけないデメリットも結構あります。高配当株のデメリット高配当が続くとは限らないし、当たり前だけど元本割リスクもあ...
経済的自立、人生、思考の話。 お金の教育が欠けている。学校でも家庭でも。
高配当株投資には直接関係ないですが、日本では現在学校でお金の教育がなされません。そんなマネーリテラシーについて。