どのような投資においても、唯一自分でコントロール可能なものがあります。
唯一コントロールできるのは、コストのみ
それは、コストです。
当たり前と言えば当たり前な話です。
私のブログを読んで下さる方には、証券会社に電話で注文したりする人はいないと思いますが、値動きや会社業績、政策金利等こちらではコントロールできないものばかりの中、コスト(例えば売買手数料)は極力かけないようこころがけましょう。
そんな観点からは、どう考えても口座開くならネット証券一択になると思います。
金銭的なコストばかりではない
あと、この証券会社でのコストですが、金銭的なものだけでなく時間的な要素もあります。
電話注文や営業に来られることは相当無駄な時間の浪費かと思います。
会社の社長が大手証券会社に口座を開いている(そもそも自主的ではなく証券会社の営業に押されてなんとなく口座開いているケースも結構多い)と、時々営業やらなんやらで電話かかってきたり訪ねてきて商品進めていくそうです。
しかも往々にして、投資家にとって良い商品ではなく、売りたい商品を。
このような場合に、私はよくその後継者(息子さん等)に、
”ネット証券に移したら”とアドバイスするようにしています。
投資信託の場合
あと気を付けないと行けないのが投資信託ですね。いろんなコストに囲まれています(笑)
販売手数料や信託財産留保額
将来の資産形成の主流はインデックスファンドになると思うのですが、主要なインデックスファンドでは販売手数料なし(ノーロード)がほとんどです。最近ではアクティブファンドでも販売手数料なし(ノーロード)が増えてきています。
私が投資を始めた2000年頃には、普通に販売手数料3%以上の
アクティブファンドが目白押しでしたが…。
信託財産留保額(投資信託を解約した際の手数料)の有無も確認しましょう。
勿論、これらのないファンドはたくさんありますから、そのような中から選んだ方が良いと思います。
信託報酬
結構見落としがちなのが信託報酬(運用会社に支払われる手数料)になります。
例えば、信託報酬1%だと運用額の1%が手数料となりますが、インデックスファンドだと、0.1%程度のものもあります。%表記で見るとどちらも少額ですが、実額で考えると結構な差になります。例えば、、、
- 運用資産100万円 信託報酬1%なら1万円、信託報酬0.1%なら1千円。
- 運用資産1,000万円 信託報酬1%なら10万円、信託報酬0.1%なら1万円。
年間報酬額が上記ですので、5年後、10年後の総報酬額とか考えるとすごいことに!
気を付けましょう。個人的には年間4~5%の運用益で投資出来たら御の字だと思いますが、信託報酬1%の場合は結構手数料に取られるイメージがありますね。
しかもこの信託報酬は、利益にかかるのではなく、運用額にかかるので留意です。含み損抱えてても容赦なくかかるコストになります。
最大のコストは税金
とはいえ最大のコスト(厳密な意味で理論的には投資コストではないものの、一般的にはコストの認識で問題ないかと)は、税金です。
上場株式の場合、配当でも売却益でも、約20%を持っていかれます…。
そういう意味でも、NISAやidecoは上手に利用したいものですし、譲渡損が出た場合の配当との相殺や、繰越控除の制度も忘れずに利用したいものです。
それでは、よい1日を!
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